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2026年度入試から、大学入試の「年内入試」が大きく変わります。すでに私立大の約8割が導入し、国公立でも4人に1人が年内入試で進学する規模に拡大。入試日程の前倒しは、受験準備の仕方や高校生活のペースにも影響を与え始めています。本稿では最新動向を整理し、なぜ年内入試が広がるのか、どこに注目すべきなのかをまとめます。

今回わかったこと

年内入試とは、12月までに合否が決まる入試の総称で、総合型選抜（旧AO）や学校推薦型選抜が中心です。2026年度からは、一定条件付きで「2月1日以前の学力試験」も実施可能となり、学力試験型の年内方式が広がりつつあります。私立大では主要220大学の約8割が何らかの年内選抜を導入し、国公立でも総合型・推薦型の充実により1/4が年内入試で入学する状況です。
一方、高校現場からは「授業進度が追いつかない」との声も続き、制度の急拡大と学校現場の調整が課題となっています。

全国や他大学の動き

制度がもたらす変化と家庭の視点

● 年内に合否が決まるため、高校3年の夏〜秋が実質的な受験ピークに。
● 調査書、小論文、面接など教科学力以外の力が重視される場面が増加。
● 逆に、学力試験型の年内方式も増え、「情報を知らないとチャンスを逃す」という状況になりやすい。
● 学校推薦型の提出書類・活動実績などを早めに準備すると、進路の選択肢が広がる。
● 合否の早期確定は、進路に対する安心感につながり、残りの高校生活を落ち着いて送れるケースも多い。

家庭でできること

• 春〜夏のうちに興味ある大学の「総合型・推薦型」の方式を確認する。
• 志望理由書・探究活動・学校成績など、準備が必要な要素を早めに洗い出す。
• 学力試験型の年内方式もあるため、秋までの学習計画を可視化して進める。
• 学校の先生・塾の担当者と情報を共有し、無理のない受験プランを立てる。

まとめ

年内入試は、今や大学進学の重要な選択肢として広がっています。早めの情報収集と準備が、進路の幅を大きく広げます。家庭・学校・塾が協力しながら、受験生の力を最大限に生かせる方法を一緒に探していきたいところです。

担当：プロ教師 近江直樹